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2020 「急がば回れ」の年に

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2020 「急がば回れ」の年に

皆さま、明けましておめでとうございます。

昨年末に「FIT(再生可能エネルギー固定買取制度)」が終わり始めた。

太陽光発電などで作った再生可能エネルギーの電気について、
有利な固定価格で買い取ってもらえる制度のおかげで、
家庭の屋根につける太陽光発電が急速に広がった。


ところが買取制度は事業系の太陽光発電なら20年間売れるのに、
同じ装置でも家庭のものは10年だった。

毎年買取価格は低下したが、売り始めた年の買取価格が10年間維持される。
そのため爆発的に広がったが、終わると急激に得にならない制度になって
廃れ始めた。



儲けの点では、今やメガソーラーと呼ばれる巨大なもの以外は
儲からなくなった。今では一部の特殊な会社と、大手電力会社が行う
「温情的に買い取る安い買取価格」以外はなくなってしまった。


そして太陽光発電は広がらなくなった。
確かに太陽光発電パネルの価格は低下したが、
そのための費用は他の人たちの電気料金が値上がりすることで賄われ、
電力会社の買取のための経費すら「FIT」によって賄われた。


関係者は損をせず、他の普通に電力を買っている人だけが損をした。 　



昨年、若い世代のグレタ・トゥーンベリさんの
「異議」を申し立てるスピーチがあった。

「あなたたちが話しているのは、
お金のことと経済発展がいつまでも続くというおとぎ話ばかり。
被害を私たちに押し付けていて、恥ずかしくないのでしょうか」

と。 　



私は約10年前に
「地球温暖化/人類滅亡のシナリオは回避できるか (扶桑社新書)」
という本を出している。



それが2008年の発行だったから、2018年以降に何人かの人から
「批判」とも「冷やかし」ともとれるメールをいただいていた。


しかしその「10年」というのはグレタさんも言っているのと同じ

「後戻りできなくなる期限(ティッピングポイント)」

の問題だった。


10年後、すぐに死滅するのではない。


ではその期限は過ぎたのだろうか。

おそらくその可能性が高まっただろう。



世界ではその逆方向の事態も少しは生まれている。
「パリ協定」の締結や、巨大企業の「R100(再生可能エネルギーで100%賄う)運動」
なども進んだ。それが進展した分だけ最終期限は後ろに退いたかもしれない。 　


しかしそれは世界的な運動であって、
日本のような「後ろ向きの国」にとってはそうではない。

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